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採用マーケティングの具体的な手法と進め方のポイント【島根・鳥取の採用マーケティング】

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こんにちは。小田川です。

これまでのブログで企業の採用活動を進める上で近年注目されている「採用マーケティング」について触れてきました。

前回の採用活動におけるペルソナ設定をふまえた上で、今回は具体的に採用活動を進めていく上での手法やポイントについて紹介していきたいと思います。

ペルソナの仕事や企業に対するニーズを考えて、伝えたい情報を具体化する

まずは設定したペルソナの人物像を基にして、対象となる方が企業や仕事にどんな要望や待遇を求めているのかを考え、具体化していきます。

≪ペルソナのニーズから考えられる伝えたい情報の例
①「ワークライフバランスを重視して働きたい」と考えている方
→残業や有給の消化状況、1日のスケジュール感、職場での上司との関係性を知りたいと思うかもしれません。

②「自分の仕事をしっかり評価してほしい」という方
→企業内での評価方法や育成・研修制度、上層部との距離感が掴みたいと考えるでしょう。

③「周りとコミュニケーションをとって楽しく仕事したい」という方
→社員同士の「素」の姿の発信や、冗談を言いあったりする仕事場の雰囲気を見せるのも良いかもしれません。

「周りや社会に認められる仕事」をしたい方
→仕事を通して実現したことや出来上がった製品の例、取引先やお客様からの評価の声、地域に向けた貢献活動やSDGsへの取り組みといった部分を紹介することが有効かもしれません。

ペルソナの希望、目標、背景、志向、キャリア、スキル、好み、ライフスタイル … etc.

とにかくたくさんの視点がありますが、まず念頭に置くのはたったひとつ。「ペルソナがどんな情報を知りたいと思うか」という部分です。ペルソナを一人の実在する求職者だと想像・仮定して、企業側からどんな情報、強み、特徴を見せていくことが仕事先として選ばれるポイントになるのかを考えて、伝えたいことや共感してほしいことを具体化していきましょう。

「PESOモデル」を参考にして、どのメディアで情報を掲出・発信するかを考えましょう

ペルソナに伝えたい企業の情報や内容が決まったら、次はどのメディアで伝えるのか。つまりどんな情報ツールを使うかを検討・選定していく段階です。

ここで参考にしたいのが「PESOモデル」と言われるメディア戦略の考え方です。PESOモデルとは、ペイドメディア(Paid Media)、アーンドメディア(Earned Media)、シェアードメディア(Shared Media)、オウンドメディア(Owned Media)の頭文字をとった総称を指しています。それぞれのメディアの役割や例は下記の通りです。

ペイドメディア(Paid Media)
「有料の」という意味のペイドが指すように、企業がお金を払って掲載をするテレビや新聞広告、チラシ、雑誌、ラジオ、WEB広告、イベントなどの「広告」全般を意味しています。採用のシーンに当てはめると、求人WEBサイト、新聞折込広告、単独チラシ配布、合同企業説明会、GoogleやYouTubeをはじめとしたWEB広告などが該当します。情報を広く、早く拡散させることに優れており、認知を拡大したり様々な情報に触れるきっかけを作るメディアとして活用されています。

アーンドメディア(Earned Media)
アーンドとは「獲得する」を意味する言葉で、企業が一般の方や求職者から信頼を獲得するメディアを指しています。「トリプルメディア」の考え方だと、後述するシェアードメディアと一緒に捉えられていましたが、SNSの社会的な浸透と情報の発信元の違いといった異なる性質から、近年はアプローチを分けて考えられるようになってきています。具体的には新聞やテレビなどのマスメディアの取材、まとめサイトなどでの紹介・レビュー、WEBの取材記事といったお金のやり取りが発生しないプレスリリースや他社メディアでの情報掲出が該当します。「公」「第三者」からの視点で情報を取り上げることで、情報に触れた方の安心感や納得感を得られやすいメディアだと言われています。

シェアードメディア(Shared Media)
シェアードメディアは、TwitterやinstagramをはじめとしたSNSでの公開や拡散、個人ブログでの紹介、リアルの場での評判や口コミなどを指し、アーンドメディアと同様に情報掲出にお金のやり取りが発生していないものが該当します。アーンドメディアとの大きな違いは、情報の発信者が「消費者=一般の方」であることです。「個人同士の情報共有」がメインとなることで、公の情報ではないからこその共感や信頼感、近い価値観の方への情報拡散に繋がるメディアとして注目されています。

オウンドメディア(Owned Media)
オウンドメディアは平たく言うと「各社がそれぞれで保有しているメディア」ということになります。採用を考える企業であれば、コーポレートサイトやリクルートサイト、会報誌・社内誌、会社パンフレット、自社ブログ、自社運営の情報サイトやYouTubeチャンネル、SNSアカウントといったものが該当いたします。自社で運用するメディアですので、各社の理念や考え方、方向性、仕事の内容や職場の雰囲気をダイレクトに伝えることができますし、「最新の情報や正確な情報を得られるはず」という期待や信頼感から、求職者が企業への応募を決定する判断材料にもなりやすいメディアです。

この4つのメディアの特徴と役割をふまえた上で、企業が「伝えたいこと」「共感してほしいこと」をペルソナへ届けるには、どのメディアが適しているのかを考えて戦略を練っていくこと。そして実施に移していくことが、採用マーケティングを具体的に進めていくうえで非常に重要なポイントとなります。

先ほどの「ペルソナのニーズから考えられる伝えたい情報の例」に落とし込んでみると、下記のようなメディア戦略を考えて、実施に移せるのではないかと思います。

≪ニーズから考える具体的なメディアの活用例≫
①「ワークライフバランスを重視して働きたい」と考えている方
→残業や有給の消化状況、1日のスケジュール感、職場での上司との関係性を知りたいと思うかもしれません。
【メディア活用例】
残業時間や有給消化率のデータを自社サイトの採用ページへ掲載。1日のスケジュールを採用ページへまとめ、仕事の様子を紹介する動画を作成・公開する。動画の中で上司や他の同僚と会話をする様子も紹介する。


②「自分の仕事をしっかり評価してほしい」という方
→企業内での評価方法や育成・研修制度、上層部との距離感が掴みたいと考えるでしょう。
【メディア活用例】
具体的な評価システムを図や表にして自社サイトへ掲載。広告や媒体のキャッチコピーで評価に関する制度について触れる。研修内容や仕事の進め方、知識・技術を身に付けていく様子を新人スタッフのブログで発信。企業理念やトップメッセージに人材育成や評価を重視している点を盛り込む。説明会や面接でこの点をしっかり伝えられるように、パンフレットやポスターを作りこむ。

③「仲間とコミュニケーションをとって楽しく仕事したい」という方
→社員同士の「素」の姿の発信や、冗談を言いあったりする仕事場の雰囲気を見せるのも良いかもしれません。
【メディア活用例】
社員が更新する自社SNSで普段の仕事の様子について発信する。担当者個人の考え方や視点から自社の業務や社会のテーマに触れていくことで、「企業」と「社員」のファンを作っていくことを目指す。YouTubeチャンネルを開設して、同僚とテーマを決めてディスカッションする様子を見せたり、業務に関連するテーマを固くない雰囲気で取り上げる。WEB広告やSNS広告を活用してアカウントやチャンネルへ誘導し、企業活動の認知と拡散につなげていく。


④「周りの人や社会に認められる仕事」をしたい方
→仕事を通して実現したことや出来上がった製品の例、取引先やお客様からの評価の声、地域に向けた貢献活動やSDGsへの取り組みといった部分を紹介することが有効かもしれません。
【メディア活用例】
自社サイトへ地域への貢献活動やお客様からの声を掲載する。取り組み自体を地域のメディア会社へ情報共有し、記事やパブリシティとして情報発信をしてもらう。
従業員が企業へのエンゲージメントと職場満足度を高められるような取り組みを行うことで、従業員とその周りの方(家族・友人・知人)の評価を高めていくことを狙う。

注意しないといけないのは、上記はあくまで考えられる戦略の一つであり、絶対的な「正解」ではないということです。

正解な採用戦略はありません。PDCAを回し続けて常に改善点を探っていきましょう。

これまで述べてきたようにペルソナのニーズ、企業情報の内容、メディアや発信ツールの選定という無数の要因が組み合わさって、「応募」という結果に繋がっていきます。 「どの求人広告や採用サービスを使えば一番反響があるか」という質問に、何かひとつの媒体を挙げることが出来ないように、考えなければいけないのは手段ではなく戦略全体であることを常に意識し続けることが採用マーケティングでは大切です。

おそらく、今後も求職者が職場として企業に求める部分や価値観、社会の状況は変動し続けていくでしょう。そう考えると「一番」「正解」な求人方法を探しあてることは、どれだけかかっても出来ないと思います。

それよりも実践と反省の繰り返しの中で、一社一社の実情や理想に沿った採用活動を続けていく。続けていく中で得られた様々なデータや考察を次の取り組みに活かし続けていく。「考えて続ける」ことこそが、企業へ応募し、採用・定着・活躍できる人材を増やしていくために最も重要なポイントだと思います。

メリットでは採用活動でお困りの地域企業の力になれるように、自社メディアや求人広告サービスの提供はもちろんのこと、採用戦略全体の設計についてもお話を伺って、私たちなりのお手伝いをさせて頂きます。

気になる方は、お気軽に弊社までお問い合わせください。

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